企業内研修、通学型ビジネススクールで人材育成とビジネススキルを向上。

＊日経産業新聞2010年11月11日（木）掲載／著者：早稲田大学大学院商学研究科准教授　池上　重輔　→日本企業の国際競争力の低下が指摘され１０年を超えますが、いまだに明確な処方せんは提示されていません。日本企業は、これまで海外では「ものづくり力」で成功をおさめてきました。しかし、近年このものづくり力が必ずしも顧客評価に結び付かないケースが増えてきたのです。

＊日経産業新聞2010年11月10日（水）掲載／著者：早稲田大学大学院商学研究科准教授　池上　重輔　→グローバルにビジネスを行う際、各国の文化に対する理解は必須です。文化には目に見えるものと、価値観や理念のように見えないものがあります。国ごとに価値観の違いがあるのは事実ですが、あまりステレオタイプに考えるのも危険であり留意が必要です。

＊日経産業新聞2010年11月9日（火）掲載／著者：早稲田大学大学院商学研究科准教授　池上　重輔　→企業は、産業の特性も考慮に入れつつ国際分業の最適化を考えます。国際分業を考える軸は大きく３つあります。まず研究開発・生産・戦略立案のどの機能を、どの国に配置するかという２軸。残りは何を社内に置き何をアウトソース（外部委託）するかの軸です。

＊日経産業新聞2010年11月4日（木）掲載／著者：早稲田大学大学院商学研究科准教授　池上　重輔　→グローバル経営戦略論は戦略の中身が対象の「ストラテジー・コンテント」系、戦略の策定・実行の過程を扱う「ストラテジー・プロセス」系、企業の経営資源を扱う「リソース・ベースト」系に大別されます。今回は経営学者のマイケル・ポーター教授に代表されるストラテジー・コンテント系を取り上げます。

＊日経産業新聞2010年11月2日（火）掲載／著者：早稲田大学大学院商学研究科准教授　池上　重輔　→今回は多国籍企業の組織戦略を見てみましょう。伝統的な多国籍企業の組織モデルとして「世界レベルでの調整の強弱」と「経営資源と組織能力を親会社に集中するか海外に分散するか」の２軸で整理する手法があります。

＊日経産業新聞2010年10月28日（木）掲載／著者：早稲田大学大学院商学研究科准教授　池上　重輔　→英レディング大のダニング教授のＯＬＩパラダイムは、海外生産をはじめとした海外直接投資を説明する包括的なフレームワークです。同教授は、海外生産をするには３つの要素が同時に満たされる必要があるとしています。

＊日経産業新聞2010年10月27日（水）掲載／著者：早稲田大学大学院商学研究科准教授　池上　重輔　→国際ビジネスには諸理論があります。自国が比較優位を持つ財の生産に特化して他は輸入に頼るというリカードの生産比較優位による貿易モデルを学んだ人もいるでしょう。昨今の世界では、海外直接投資の規模が貿易の倍です。

＊日経産業新聞2010年10月26日（火）掲載／著者：早稲田大学大学院商学研究科准教授　池上　重輔　→国際ビジネスの知識は多国籍企業に勤める以外の人にも必要になっています。たとえば、すしの人気ネタのマグロも大西洋まぐろ類保存国際委員会（ＩＣＣＡＴ）などの取り決めの影響を受けています。

＊日経産業新聞2010年10月21日（木）掲載／著者：サイコム・ブレインズ取締役　小林　敬明　→米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）のロバーツ氏とベリー氏は、検討している事業に関する技術と対象顧客（市場）に、自社が親和性を持っているのかどうかに応じて他社とのアライアンス（提携）を考えるべきであるとし、アライアンスによる参入戦略の類型をファミリアリティ・マトリクスとして整理しています。

＊日経産業新聞2010年10月20日（水）掲載／著者：サイコム・ブレインズ取締役　小林　敬明　→研究開発プロジェクトの選択、どのプロジェクトにどれくらい資源を投入するかは、技術戦略の主要課題です。プロジェクトの評価には、ＮＰＶ（正味現在価値）、ＩＲＲ（内部収益率）などのファイナンシャル・ツールを使う方法があります。